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保険を学ぶ

個人年金保険の必要性ついて

誰しもが退職後はゆとりある生活をおくりたい中で、公的年金だけでは生活費が足りないともいわれる現代に、漠然と不安を抱えてしまう方も多いのではないでしょうか。毎月いくら足りないのかは、予測される支出額や理想のリタイア後の生活など個々で大きく異なります。そんな不安に備える解決策の1つとして、個人年金保険があります。将来収支をあらかじめ想定して、どのような個人年金保険が必要なのか、考えていきましょう。

夫婦2人で老後生活をおくるうえで最低限必要と考えられる日常生活費は、生命保険文化センターが行った「平成28年度 生活保障に関する調査」によると、平均月額約22万円程度といわれています。年齢が上がれば食費や交際費など生活費の一部が減ることもあるかもしれませんが、住宅や車のローンが残っている場合はそれが上乗せされますし、病気や入院などの医療費や介護費用など、想定外の支出も膨らむことも考えられます。

また、単身の場合であっても、単純に半分の支出になるわけではない点、注意が必要です。総務省統計局の「平成30年度 家計調査報告」によると、単身世帯の支出は月額約15万円となっています。厚生労働省の調査でも女性の方が平均6年ほど長生きするという結果がでており、単身となり、年金支給額が削減された状態では、生活費は更に厳しくなるとも考えられます。

公的年金の平均支給額は

夫が平均的年収で40年間就業し、妻がその期間すべて専業主婦であった世帯を標準的モデル世帯とした場合の給付水準が厚生労働省から発表されています。「平成30年度の標準的な世帯の年金額」によると、国民年金(老齢基礎年金)は月額64,941円、厚生年金(夫婦2人分の老齢基礎年金を含む)は月額221,277円となっています。

上記はモデルとなりますが、実際の厚生年金の平均的な受給額はどうでしょうか。年金額は給与の金額と就業年数により変わりますが、男性の平均年金月額は約17万円、女性の平均年金月額は約10万円です。(参考:平成29年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況)女性の受給額が低くなっていますが、結婚後離職して加入した期間が短い人の割合が多いため違いが生じたと考えられます。

まとめ

老後に必要と想定される生活費と、公的年金のモデル額・実際の平均支給額を見比べてみてどうでしょうか。個々給与や勤続年数に違いがあるため、年金支給額には幅があるため、場合によっては老後に必要な生活費よりも年金支給額が少ないことも考えられます。安心してゆとりある老後の暮らしをするためには、なるべく早い段階から準備をしておくことが必要になるでしょう。年金だけでは赤字になる可能性もある老後に対し、将来に備える1つの解決策として個人年金保険を検討してみてはいかがでしょうか。

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